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▶　理事長ご挨拶（2020/04/05）

ブリーフセラピーを学ぶ全ての皆様へ
ブリーフセラピー協会理事長　生田倫子

現在、日本のみならず世界中で、目に見えないウィルスとの戦いを強いられています。
これまで当たり前と考えられていた「古き良き当たり前の発想」が一変する、歴史的なパラダイムシフトの瞬間に、今我々は立ち会っています。…
この不確定な状況において思うことをメッセージにしたいと思います。

★3つの「ちょっと前」

１） ちょっと前もって予測する
一寸先は誰に聞いてもわかりません。しかし情報収集により、大まかな予測を立てることは可能です。検査対象者が現体制のままでも増えることから（どのくらいのペースかはさておき）、今後日本全国の感染者数が増加することは間違いありません。悲観的な見立てで“感染者急増による国内パニック”、標準の見立てで“感染者急増が他国より後ろ倒し”、かなり楽観的な見立ててでも“現在の不確定で暗い状況が長らく継続する”、状況が見込まれます。
私が考える業界の短期予測と長期予測は、下記に示します。

２） ちょっと前向きに
現在の状況で、楽観的に前向きに考えることは不自然ですし、それを必要とする状況でもありません。「ネガティブであること」は危機的状況を回避する動物の本能であり、ナチュラルなことです。
思考／行動停止（フリーズ）していなければ素晴らしい。おそらく東日本大震災の教訓が一部役に立ちますので、仕事が暇な今のうちにその時の知見を勉強しましょう。
教材は、追って配信します。

３）ちょっと前より多めのコミュニケーション
やや強引ですが（笑。
対面の面接、会議やイベント、また、飲み会でお互い仲良くなる、分かり合える機会が極端に出来ない状況が長く続くことが予測されます。
オンラインや電話など対面ではない分、前よりも少し多めのコミュニケーション、用件だけではなくちょっと面白いやり取りなどを重ねていきましょう。

業界の短期予測、長期予測

東日本大震災の時と、状況の違いは大きいものの共通点も見られるでしょう。くしくも東日本大震災のように３月初旬を起点とするならば、当時４，５、６月はカウンセリングのニーズは思ったよりもありませんでした。むしろ被災地より遠方で、テレビにくぎ付けになっている人たちの抑うつ状態が見られました。またこのような不確定な状況が不得意な発達障害の方の不適応問題の後方支援のニーズなどがありました。
カウンセリングどころではないという発生から数か月以内の状況では、むしろ邪魔をしないことを優先すべきです。結論としてこの時期は我々の仕事は減る可能性があります。
カウンセリングのニーズが圧倒的に高まってくるのは、秋以降です。秋以降は失業も増え、コロナ疲れどころではないうつ状態の方が増え、自殺者も出てくるかもしれませんし、心のケアが求められるでしょう。最前線で働いていた方の疲労蓄積による、不眠、うつ状態、また家族の問題なども急増します。我々が忙しくなるのは、秋以降一年ほど、とにかく忙しいという状態になるでしょう。

これまで我々の業界では当たり前だった「対面コミュニケーション」は長期的に不可能になる可能性が高いと考えます。
現在ヨーロッパでは、頑なに拒まれていたオンライン面接や電話面接に、あっという間に切り替わったそうです。我々も、電話面接やzoomなどを用いて柔軟に対応することが急務となります。

今やるべきこと

★オンラインや電話によるカウンセリングの切り替え
これは早急に行うこと。もう取り入れている先生から学ぶ機会を作りたいと思います。
★東日本大震災に学べる教訓は学ぶ
東日本大震災の心のケアの最前線にいた先生方に、知見を学びましょう。
★若手を含めた皆様から「こんな工夫でうまくいく可能性が」という取り組み例、アイディアなどを募集します。海外の例など含め、ぜひ教えてください。

 

 

日本ブリーフセラピー協会では、この状況でカウンセリングがままならないという状況に対して、オンラインや電話でのセラピー／カウンセリングを柔軟に取り入れていくことは急務であると思います。

しかし、これまで心理療法家がこれらの新しい手段を取り入れることを躊躇してきた背景には、それなりの懸念があったからです。特に歴史を持つ心理療法であればあるほどその傾向が強いです。

そこで、ヨーロッパの心理療法学会、また有名なカウンセリング機関が、どのように事態に対応しようとしているかについて、当協会京都支部岩本先生が調べて下さいました。

アメリカの状況については、日本心理学会のHPをご覧ください。

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欧州におけるオンラインカウンセリングの実施について

日本ブリーフセラピー協会京都支部　岩本脩平

EU全体においては、『efpa（European Federation of Psychologists’ Associations）』のプロジェクトグループが、心理学者やメンタルヘルスケア専門家を対象に行った調査を行っています。これは、COVID-19コロナウイルスによるパンデミック状況下でのオンライン相談の使用状況の調査です。現在もオンライン調査として募集中です。ここでは、「ほとんどの臨床家は、対面での接触を好むが、自身や周囲、あるいは社会全体の健康を守るために可能な限り対面ではない代替案を模索する必要がある。遠隔での相談が最適というわけではないものの、従来のケアと同様の効果が得られる」と述べられています。またオンラインカウンセリング実践のポイントを整理して紹介しています。

実践する上での重要なポイント

1．クライアントとオプションについて話し合い（電話の方が望ましい）、今のところオンラインでやりとりすることの重要性と根拠を強調します。 理想的には、対面で会ったことがあるクライエントや家族に対して行われる方がよいでしょう。それならば、自傷や自死等の緊急事案が生じた時にも現実的にどのように介入することが最適かが分かるはずです。

2．自身とクライエントがプライベートな空間にいて、邪魔されないことを確認してください。

3．技術的なトラブルシューティングには十分に時間をとって対応してください。

4．テレコンサルテーション用に調整された専門のビデオ会議ツールを使用します。 FacebookのMessenger、WhatsApp、Skype、Telegramなどのプログラムは使わないでください。 疑問がある場合は、適切なツール（たとえば、ノルウェーではSkype for Businessが、スウェーデンではZoomが許可されている）について加盟協会または国内当局に問い合わせるか、関連する法規を参照してください。

5．公共のコンピュータは使用せず、セッション後にログオフし、オペレーティングシステムやアプリを最新の状態に保ちます。

6．コンピューターのセキュリティ侵害に気付いた場合は、クライエントと警察に通知して、ITセキュリティの専門家に支援を求めてください。

各国を見てみると、オーストリアの『Association of Austrian Professional Psychologists：Berufsverband Österreichischer Psychologinnen und Psychologen BÖP』は、ホームページにコロナウイルスに関する情報提供を行っています。また、対面でのカウンセリングを禁じているわけではありませんが、電話やオンラインカウンセリングも同時に受け付けています。

イギリスの『UK Council for Psychotherapy』では、学会トップページにて新型コロナウイルスについての注意喚起を行っています。学会その中で、対面でのカウンセリングについては注意喚起をする一方で、継続面接の必要性は認めており、電話やオンラインによるカウンセリングの実施についてクライエントと確認するように勧めています。また、『BACP（British Association for Counseling and Psychotherapy）』はカウンセラーとのマッチングを行う機能を備えていますが、オンラインカウンセリング対応のセラピストは4000人を超えており、新型コロナウイルス対策として対面相談をストップしているセラピストもいます。『BPS（The British Psychological Society）』はサイト内に”Responding to Coronavirus: Resources and Support”という新型コロナウイルスに関する情報をまとめたページを作成しています。この中には、『ビデオによる効果的な治療』という題名で、オンラインカウンセリングを始めるためのガイドラインが提示されています。

以下全文

『ビデオによる効果的な治療』

以下の情報は、ビデオコンサルテーションを計画するためのリソースとして提示されており、現場での直接的やりとりと置き換えることを意図しているのではありません。関連するNHS（National Health Service：国民保健サービス；英国）のポリシー、及びガイダンスを参照することをお勧めします。

DCPデジタルヘルスケア小委員会は現在、心理臨床家がデジタルを通じた実践を行い、この緊急事態としてクライエントに提供することとなった遠隔での取り組みという暫定的なリソースを発展させていくことに取り組んでいる。

はじめに

多くのトラストは、Covid-19ウイルスに関して継続計画を検討します。ひとつの可能性がある反応として、遠隔医療を勧めることがあります。心理的なサービスにおいて、これは電話やビデオといったデジタルでのセラピーを提供するということを意味しています。

ほとんどの臨床家は電話カウンセリングを行った経験があり、そこにはビデオセッションを行う際と同じような考慮事項があります。慣れていないならば、様々な媒体を通じて行われるセラピーが通常クライエントには受け入れられて、対面のセラピーで培われるのと同じくらいの治療関係を構築することができるというエビデンスもあるのです。

実践上での考慮事項

使用している通信方法とソフトウェアが安全であることを確認してください。企業であれば推奨もしくは承認しているソフトウェがあるかもしれません。しかしながら、個人で実践されている方の場合は、目的に応じてVOIPシステム（SkypeやZoom等）を使われることを推奨し、SNS等の公的なネットワークは避けることを推奨します。

ビデオで面接するためのソフトウェアを購入した場合には、最初にPC上で機能することを確認します。同様に、もしもカメラやマイク、スピーカー等のハードウェアを使うのであれば最初にPCに接続してテストします。もしスピーカーやマイクが動作しないのであれば、「スピーカー」の画像を右クリックをして「サウンド設定」のタブから外部機器が選択されていることを確認してください。

おそらくこれで十分です。PCに自信があるのであれば、接続をより良くするためにいくつか確認しましょう。一般的に、wi-fiよりもPCの背面にあるイーサネットケーブルに有線で接続した方が通信が安定しますが、Thとクライエント双方がそうするのは難しいかもしれません。また、不要なアプリは閉じましょう。Chrome等のブラウザを使っていると、接続を遅くしてしまうので、不要なタブは閉じましょう。

ビデオでセラピーをする場合には、何でクライエントがビデオにアクセスるのか（デスクトップ、ラップトップ、スマホ等）セッション前に電話で話をしておきます。クライエントには、快適で他者に話しを聴かれないようなプライベート空間で行うように伝えます。もしも他の人が家にいるようであれば、邪魔された場合にどうするか合意を得ておきましょう。Thも適切な場所を確保します。機密情報やクライエントの気が散るようなものが背後にないようにしましょう。お互いにまぶしくないようにしましょう。Thに集中できるように背景に窓がない方がよいでしょう。そうでないと他の人はカメラに映ったThのシルエットしか見えなくなってしまいます。Thの顔が十分に照らされていることを確認して、ヘッドセットかイヤホンを使うことで音声の質を最適化するようにしましょう。それができれば、「テレプレゼンス（遠隔地のメンバーとその場で対面しているかのような臨場感を提供する技術のこと）」を強化し、治療関係を強めてくれます。対面式のセッションと同じように、プライベートで快適な会話スペースを確保するためにセラピーの部屋を借りるのもありでしょう。

どちらも、イヤフォンまたはヘッドフォンの着用を検討することをお勧めします。これは、

会話の機密性を高め、音質を向上させます。スマホについてくるような無料のイヤホン等も活用できます。

セッション中にテクノロジーによる中断などのトラブルがあった場合には再接続する等の方法を同意しておきます。中断された時に再接続するための手順を利用するサービスで確認しておきます。

ビデオでのセラピーを行うにあたって

ビデオを介したセラピーを行う前に、オンラインセッション影響を与える可能性があるクライエントの発達、情動や経済的な要因について考慮しておくこと。たとえば、クライエントがLDだったり妄想的だったりすると治療上の関係に影響を与える。こういった要因がないということで遠隔セッションを持つ機会が自動的に排除されることはありませんが、関係性のリスクとベネフィットについては慎重に考えておくべきでしょう。

通常、ビデオセッションについてクライエントに紹介をします。もし外来予約の時間を短縮して、代替の方法のように見えても、いつも提供可能なものではないと示しておきましょう。それはオプションとして提示されているのだと明分化しておくのが大事です。ビデオセッションに対するクライエントからの同意が求められますし、文書化しておきましょう。

ビデオセッションを初めてするときには、最初の数分でクライエントが快適につながれていて、ちゃんと機能が作動しているか確認しましょう。必要ならハードウェアやソフトウェアの簡単なチュートリアルをしてあげてください（ただし、まずTh自身が理解していることを確認して）。通信を確認する間はゆっくり話す必要があるかもしれません。最初は変な感じがするかもしれないので、安心して時間をかけてください。こうした方法を試したことがない臨床家はこうした技術を最初に使う時に神経質になるかもしれません。ですので、クライエントとつながる前に、同僚たちと何度か試してみるのがよいでしょう。

会話を始める時には、ビデオを通じて守秘義務の確認と治療契約を確認します。ビデオを使ったセッションの結果としての同意プロセスと守秘義務の適応について明確にしましょう。例えば、ビデオに録画機能がある場合には、その機能を使うかどうか、使う場合にはどう録画が行われるかをクライエントと確認します。こうした記録は治療記録となり、NHS（National Health Service：国民保健サービス；英国）は通常クライエントの同意書がない限りセッションを撮影することはありません。Thにとっても録画されたくないかもしれませんね。

セッション中は治療関係に関与するわけですが、クライエントやSVと共にオンラインビデオセッションがどう影響を与えているかを考えましょう。

セッション前や最中に、画面共有機能やメール等を活用してリソースの情報をクライエントと共有します。これは特に対面のセッションでアイデアを描く傾向にあるThにとっては重要なことです。

セッションの後は、クライエントの記録にメモを加え（電話かビデオをつないでのセッションだったかどうかを記録します）、使用しているオンラインサービスが可能であればクライエントの連絡先も記録しておくこと。

考慮事項

対面でのセッションと同じように、SVに相談する等あなたの行動に対するリスクアセスメントはしましょう。クライエント時間外の連絡をどうすればよいか等、適切なサポート情報を得られるようにしましょう。Thも遠隔でやるのは違和感を覚えることもありますので、自分自身が適切なサポートを得られるようにしましょう。

効果的な守秘義務とリスクマネジメントの観点から、デジタルでセラピーを提供する時に以下のような問題について考えなければいけません。

・クライエントがセッション中どこにいるか知りたいですか？（家とか職場とか）積極的な自殺企図があるクライエントにとっては福祉的な手配が必要かもしれないので居場所は重要です。

・自分自身を傷つける意図があるようなクライエントが治療を終結したいと言い出したら？

・クライエントの危機の詳細について、メールでフォローアプセッションをする必要があるか。クライエントがどうやって受け取ったと確認できるのか。

・ビデオでのやりとりの安全性と、それに関するリスクを守秘の観点からどのように説明しますか？これには口頭での同意で十分で、それとも書面での同意が必要か？

上記、およびローカルポリシーと手順についてチームと話し合うことをお勧めします。

デジタル技術がどのように使用され、治療プロセス中に問題が発生した場合は、アドバイスを参照してください。

 

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    • ブリーフセラピスト資格試験の対策を行います。

ブリーフセラピーの学びを深めたい

  • スキルアップ研修
    • ブリーフセラピーの基礎から一歩進みたい方のための研修となります。
  • 研究員制度
    • 年間12回、月1回のライブ面接研修を通して、トレーナーより直接指導を受けられます。
    • なお、終了されたケースについては学術大会での発表が義務付けられております。（クライアントの同意が得られた場合のみ）